病院
深谷赤十字病院
企業データ
| 本社電話番号 | 048-571-1511 |
|---|---|
| 設立 | 1950年11月1日 |
| 診療科目 | 内科・腎臓内科・血液内科・総合診療内科・精神科・脳神経内科・消化器科・循環器科・小児科・外科・乳腺外科・呼吸器外科・整形外科・形成外科・脳神経外科・心臓血管外科・小児外科・皮膚科・泌尿器科・産婦人科・眼科・耳鼻咽喉科・麻酔科・放射線治療科・放射線診断科・緩和ケア外科・歯科口腔外科・病理診断科・救急診療科 |
| 病床数 | 474床 （一般病床468床、感染病棟6床） |
| 外来患者数／日 | 約800人 |
| 診療時間 | 8：30～17：00 |
| 病院職員数 | 785名（常勤）、210名（非常勤）2022年6月1日現在 |
| 薬剤師数 | 25名 |
| 病棟勤務の有無 | 有 |
| 院内保育所(または提携保育所)の有無 | 有 |
| 関連医療機関数 | 91施設（病院のみ） |
沿革
1950年11月 1日 開設
1992年 4月30日 第三次救命救急センター開始
1997年10月 7日 災害拠点病院に指定
1998年 2月 4日 地域周産期母子医療センターに認定
1999年 4月 1日 第二種感染症指定医療機関に指定
2003年12月15日 506床開設（一般500床・感染症6床）
2005年 7月25日 病院機能評価認定（V4.0）
2006年 8月24日 地域がん診療連携拠点病院に指定
2007年 8月17日 地域医療支援病院に指定
2008年 7月 1日 DPC算定開始
2010年 11月 5日 病院機能評価認定（V6.0）
2014年 6月 1日 週休2日制導入
2015年 7月25日 病院機能評価認定（一般病院2 3rd G : Ver.1.1）
2016年 6月 1日 埼玉県多様な働き方実践企業 プラチナプラス認定
2019年 6月 3日 緩和ケア病棟の開設
2020年 2月28日 新型コロナウイルス感染症対応「帰国者・接触者外来」を設置
2020年 5月 1日 埼玉県から「重点医療機関」の指定を受け・新型コロナウイルス感染症専門病棟を設置
2021年 5月 1日 病院機能評価認定（一般病院2 3rd G : Ver.2.0）
アピールポイント
- 認定資格取得支援
- 各領域の認定薬剤師が在籍しており、新たに資格取得を目指す方へ支援しています。
資格取得のための学会発表・参加費用などを支援することもできます。
認定薬剤師一覧
①日本薬剤師会研修センター 認定薬剤師 15名
②日本薬剤師会研修センター 認定実務実習指導薬剤師 9名
③日本病院薬剤師会 がん薬物療法認定薬剤師 2名
④日本病院薬剤師会 感染制御認定薬剤師 2名
⑤日本病院薬剤師会 妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師 1名
⑥日本病院薬剤師会 病院薬学認定薬剤師 3名
⑦日本緩和医療薬学会 緩和薬物療法認定薬剤師 1名
⑧日本化学療法学会 抗菌化学療法認定薬剤師 2名
⑨日本医療情報学会 医療情報技師（初級） 1名
⑩日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療認定薬剤師 1名
⑪日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療専門薬剤師 1名
⑫日本臨床救急医学会 救急認定薬剤師 2名
⑬日本臨床栄養代謝学会 栄養サポートチーム専門療養士 1名
⑭日本DMAT隊員 1名
⑮日本毒性学会 認定トキシコロジスト 1名
⑯日本薬局学会 認知症研修認定薬剤師 1名 - 災害救護活動への貢献
- 災害発生時には他職種と同様に薬剤師も救護活動に従事しております。災害救護活動に興味がある方はやりがいがある業務です。埼玉県内の施設（さいたま赤十字、小川赤十字）と合同で災害救護のための訓練を毎年実施しております。
薬剤師派遣実績
東日本大震災 ：DMAT1名、救護班3名、病院員支援1名
関東東北豪雨 ：DMAT1名
北海道胆振東部地震：救護班1名
令和元年台風15号 ：救護班1名 - 病棟薬剤業務の推進（タスク・シフト/シェアを含めて）
- 2014年6月より病棟に専属の薬剤師を配置する病棟常駐業務を開始しています。
常駐業務の内容としては、入院時の持参薬管理、内服薬の配薬トレーへの分配、注射薬の取り揃え、処方支援・医薬品情報の提供、注射薬のミキシングといった薬にかかわる業務を行っています。
病棟に常駐することで、よりタイムリーな服薬指導もおこなえるようになり、医師・看護師と患者さんの情報を共有し、患者さんを中心とした多職種間のコミュニケーションを図りながら安全で質の高い医療を提供できるよう努めています。
2021年９月の厚労省医政局通知において、薬剤師を含む医療関係職のタスク・シフト/シェアが推進されております。当院でも、PBPMに基づいた代行入力（持参薬関連、日数調整、剤形変更など）を積極的に実施しております。 - 外来業務の推進
- 現在、超高齢化社会に突入し、地域単位での多職種連携が求められています。外来から介入することで、治療効果の向上と副作用防止、服薬アドヒアランス向上など患者利益に貢献することができます。当院においては、下記のような外来業務を実施しており、外来治療に貢献しています。
①緩和ケア外科外来での診察同席
②外来がん薬物治療での患者指導（外来化学療法室、外科外来）
③自己注射手技指導（インスリン、抗リウマチ薬）
④患者支援センターでの術前中止薬の確認
⑤妊婦授乳婦への薬物治療に関する相談
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