社会医療法人若弘会若草第一病院
奨学金サポート制度について
薬剤師奨学金返済支援制度
対象者：奨学金等債務残額ある新規・中途採用常勤薬剤師のうち選抜試験・面接合格者
奨学金等：奨学金、教育ローン等 薬学生時の債務
支援内容：入職日から月額30､000円を給付。通算6年、対象債務残額を限度とする。
要件：選抜試験、面接試験を受験し合格すること
償還内容（借入総額、残高、償還方法等）が分かる書類を申込時、1年経過時、完済時に提出すること（例 償還明細、残高証明等）
手続：【申込時】薬剤師奨学金返済支援制度申込書、償還内容が分かる書類を提出
【1年経過時】直近償還内容が分かる書類を提出
【完済時】完済通知書等提出により返済されたことを確認
イザというときに頼りにされる、地域の健康を守る病院
地域医療支援病院として地域の先生方と病診薬連携に努めています
企業データ
| 本社所在地 | 〒579-8056 大阪府東大阪市若草町4‐19 |
|---|---|
| 本社電話番号 | 072-988-1409 |
| 設立 | 昭和56年4月 |
沿革
社会医療法人若弘会の沿革
昭和２１年０２月 川合内科として大阪市浪速区に診療所を開設
開設者 川合弘一
昭和５１年０２月 川合内科病院を新設（平成１４年０４月 わかこうかい病院に改名）
昭和５３年０３月 医療法人社団若弘会に組織変更
理事長 川合弘一 就任
昭和５６年０４月 若草第一病院を開設（東大阪市）
昭和５６年０７月 理事長 川合弘毅 就任
昭和６３年０６月 若草第二竜間病院を開設（大東市）
平成０４年０４月 老人保健施設 竜間之郷を開設（大東市）
平成０４年１１月 若草第一病院新館を開設
平成０５年０７月 わかくさ老人訪問看護ステーションを開設
平成０６年０４月 日本橋老人訪問看護ステーションを開設
平成０７年０９月 わかくさ大東訪問看護ステーションを開設
平成０９年０４月 わかくさ布施訪問看護ステーションを開設
平成０９年１１月 若草第二竜間病院新病棟（若草棟）を新築
平成１０年０４月 在宅部門を開設
平成１２年０４月 ・介護保険施行に伴い、介護老人保健施設 竜間之郷に名称変更
・わかくさ竜間リハビリテーション病院に改名（旧：若草第二竜間病院）
・在宅部門に訪問介護、訪問入浴介護、居宅介護支援の各事業を開設
平成１２年０７月 在宅介護支援センター竜間之郷末広出張所（シルバーハウジング）を
開設（平成２５年３月３１日機能終了閉鎖）
平成１４年０４月 若草第一病院、臨床研修指定病院の承認
平成１６年０３月 特定医療法人取得
平成１７年０２月 特別医療法人取得（特別・特定医療法人）
平成１８年１２月 若草第一病院 大阪府中河内圏域の地域医療支援病院の承認
平成１９年０４月 大東市中部地域包括支援センター開設
平成２０年１２月 若草第一病院北館を開設
平成２１年０７月 社会医療法人認可
平成２１年１０月 わかこうかい病院を閉院し、わかこうかいクリニック新設
平成２３年０４月 若草第一病院 大阪府がん診療拠点病院 指定
平成２８年０４月 わかこうかいクリニック、在宅部門、介護老人保健施設竜間之郷が
在宅医療として組織変更となる。
平成２９年０５月 会 長 川合弘毅 就任
理事長 川合弘高 就任
平成３１年０４月 大東市地域包括支援センター開設
アピールポイント
- 認定薬剤師育成
- 外部研修参加のためのシフト調整や学会発表における経済的支援を受ける教育的支援制度があります。
3年で日本病院薬学認定薬剤師及び日本薬剤師研修センター研修認定薬剤師の資格取得のサポート
5年で各種認定薬剤師専門資格取得のサポートに取り組んでいます。
がん薬物療法認定薬剤師1名、感染制御認定薬剤師1名、日本病院薬学認定薬剤師7名
栄養サポートチーム専門療法士2名、緩和薬物療法認定薬剤師2名、認定実務実習指導薬剤師2名
- 働きやすい職場環境
- 積極的に病棟業務を行い、服薬指導・処方提案とやりがいを感じます。シフト制で、プライベートを管理しやすく働きやすい環境です。職員間の風通しがよくコミュニケーションが取りやすい雰囲気です。薬剤師が頼りにされていることを実感できます。育休復帰のママ、パパ職員も継続して勤務されています。
- チーム医療への参画
- 患者さんに対して最大限の治療効果を導くと同時に、有害事象などの不利益をできるだけ最小限にとどめ、
いち早く治療が官僚できるようにすることを目標に活動しています。多職種とのラウンドや医師への処方提案を通して薬物治療の支援に取り組んでいます。
感染対策チーム、抗菌薬適正使用支援チーム、がんサポートチーム、呼吸ケアチーム、栄養サポートチーム
褥瘡対策チーム
- 実習生の受け入れと薬薬連携
- 薬学実務実習生報告会をかねた大学、調剤薬局、病院のグループ協議会を年4回開催しています。
また医師をはじめとする医療関係者の負担軽減に繋げるため、院外処方箋における疑義照会簡素化プロトコルを運用しています。
